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エコ番組のテーマが、生活シーンの二酸化炭素を具体的に減らすノウハウ中心に置き換わっていくとしたら、それは環境バブルの到来を示すかなり有力な材料になるのではないでしょうか？環境クイズ番組や、地球温暖化問題を正面から見据えたドキュメンタリー番組などは、そのど真ん中と言えそうです。
携帯電話のお財布機能に二酸化炭素削減ポイントを貯蓄し、それを加盟店で使うことができるといったシステムが生まれ、それがＣＭで流されるようなことがあれば、それも大きな流れをつくることになるでしょう。 将来の人類の生存がかかった重要な問題だ」と、ずばり言及するものが目立っています。
それが科学的に正しいかどうかという問題は別にしても、発言が国民意識への刷り込み効果を発揮し始めていることは明らかです。 あとは、地球環境イベントの開催です。
Ｎや環境ＮＧＯなどによるキャンペーンや小規模な環境イベントがいくつか継続的に開催されています。 これが拡大発展し、たとえば「祝日」のような位置づけで全国的にイベントが開催されるとすれば、インパクトは大きいでしょう。
こうした動きにも注意が必要です。 二酸化炭素の削減は、人類にとって初めての取り組みです。
それを遂行するためには、官民そろって、質量ともにたいへん大がかりな国民教育を行っていかなければなりません。 このことは、日本だけではなく、アメリカでも、ヨーロッパでも、中国でも、ロシアでも、世界共通の課題です。
そのためにメディアが利用され、それが「劇場型経済」をいっそう進展させ、環境バブルを起こしていくのではないかと考えられます。 それがまた、地球温暖化問題をより胡散臭いものにさせてしまうところでもあるのですが、その点は後に譲るとして、次では、世界的な投資家たちの動きを通じて、別の角度から「アメリカが描く環境バブルの姿」を分析していきましょう。
バフルを仕掛けるアメリカの「真の狙い」現代のお金は、謎につつまれた存在です。 あなたは、自分の労働の対価としてお金を受け取り、それと引き換えに食料や衣類、サービスなどを購入しています。
財布に入った１万円札を取り出してお店の人に渡すと、それをちゃんと受け取ってもらえ、代わりに品物を渡してくれます。 しかし、その１万円札にどのような価値があるのか突き詰めて考えていくと、意外にも、その答えを見つけ出すことは容易ではありません。
お金が自分の労働の対価であることはたしかですが、そもそも私たちは何を根拠に、目の前にある１万円札を自分の労働の対価だと信じているのでしょうか？日本の紙幣には「日本銀行券」という文字が印刷されています。 酒か人しかし、金免換性のない現在、日本銀行はその価値を何ら保証してはいません。
国債ならば、その価値は政府が保証しています。 Ｏ「お金」の本質とは？このように書くと、デリバティブなどの証券はきわめてあやふやな存在であるかのように感じますが、実はそんなことはありません。
なぜなら、デリバティブの証券は、今あなたの財布にしまってある１万円札と本質的にありません。 今回の金融危機で問題にされたデリバティブも、それを購入してみると、実体は単なる証券、紙切れです。
それは「こういった仕組みの金融商品に資金を投入しました」という約束事の証しであもちろん、約束事にしたがって、儲かる場合も損する場合もありますが、デリバティブの本源的価値を保証するものは何もないし、公的機関がその価値を裏づけているわけでも額面１０００万円であれば、政府は満期に１０００万円分のお金と交換することを拒否したりはしません。 しかし、日本銀行券はそうはいきません。
誰もが受け取ってくれるうちはいいのですが、万が一、通貨価値がなくなれば１万円札はただの紙切れです。 誰も責任を取ってくれません。
てきました。 手形もそうですし、株券や証券もそうです。
クレジットカードも、銀行引き落としまでの信用保証を行っている点で、お金の代用品という側面を持っていることに違いはありません。 投資経験者にはおなじみのオプションやワラントなどの「約束事」も同様です。
金融市場で売買される「約束事」は、すべてお金の代用品として機能していると言えるでしょう。 こうした無限連鎖のメカニズムを利用して、人間はさまざまなお金の代用品を生み出しは何も変わらないからです。
あなたは、１万円札が１万円札であると考えてそれを相手に渡し、相手もそれが１万円札であると認めて受け取ります。 相手がお店なら、お店の人はそれを仕入れの代金として取引先に渡し、取引先の人もその１万円札に１万円の価値がないなどと疑って受け取りを拒否したりはしません。
つまり、あなたが現代のお金を「お金である」と認識する根拠は、誰もがそれを疑うことなく受け取ってくれるという「無限連鎖」が前提にあるのです。 ご存じの方も多いと思いますが、お金の新しい代用品が生まれる時は、その後に必ずと言っていいほどバブル経済が発生しています。
古くは、Ⅳ世紀のオランダで起こった「チューリップ・バブル」を例に挙げることができます。 Ｏバブルは「お金の代用品」から生まれる！１９９０年代の日本では、銀行業界で「証券化（セキュリタイゼーション）」という言葉が盛んに使われていました。
それは銀行業界が「証券化によるマネーの膨張」を新規ビジネスに結びつけようとする、威勢のいい掛け声でもありました。 ローンでもクレジットでも、何でもかんでも証券化して売りさばいてしまうアメリカ流ビジネスが、彼らの目にはまぶしく映っていたのです。
証券化の本質は、お金の代用品を生み出すことです。 とすれば、銀行業界が色めきたって新しいビジネスチャンスを見いだそうとするのは、ごく当然のことでしょう。
「チューリップ・ブーム」という背景があったにせよ、現物の球根が手形という紙切れとして表現された途端に、それはお金の代用品として流通し始めます。 そして、球根の手形１枚で立派な家が１軒買えてしまうような高値が付き、強烈なバブルが誕生していきました。
話は変わって、１９２９年の大恐慌以前にも、バブル発生のカギを握ったお金の代用品が存在しています。 それは「ブローカーズ・ローン」という金融商品です。
大恐慌以前のアメリカは、空前の好景気に沸いていました。 ニューヨーク株式市場は、１９２４年ごろから世界の投機資金が流入し始め、株価はその後５年間で５倍に上がっています。
日本の現時点の日経平均株価がおよそ１万円ですから、それが５万円になったと考えれば、アメリカがいかにすさまじい投機熱につつまれていたかがわかるでしょう。 この時は、チューリップの球根の先物取引が行われていました。
翌年の球根売買を条件に約束手形が発行され、買い手はそれをわずかな内金で手に入れていました。 住宅価格が右肩上がりに上昇するのであれば、住宅を担保にしてお金を借り、株式などの投機に走る投資家が登場するのは世の常です。
ブローカーズ・ローンというお金の代用品が登場したことで、住宅価格と株価が釣り上がっていくメカニズムは、今とまったく変わっていないのです。 ちなみに、アメリカが大恐慌に陥った背景を調べると、面白い事実にたどりつきます。
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